「オリ山岡だけが生贄なのか」衝撃の7球団14人のオンラインカジノ利用の自主申告も「公表、処分は各球団の対応に委ねる」NPB方針にSNS、ネットで批判殺到

　NPBは27日、7球団14人のオンラインカジノ利用の自主申告があったことを発表した。NPBは、オリックス山岡泰輔投手（29）のオンラインカジノ利用が判明した20日に全球団に調査を要請していた。ただ14人の氏名の公表、処分などの対応は各球団に委ねられることとなり、SNSやネット上では「山岡だけが生贄か」「不公平」「NPBが一律で対応すべき」などの批判が殺到する異常事態となっている。

　賭博罪の時効になっていない案件

　プロ野球界を再び“オンラインカジノショック”が襲った。オリックスの山岡が過去にオンラインカジノを利用していたことが確認された20日にNPBは、全球団に調査を依頼。「所属選手及び監督・コーチ、スタッフなどが過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう」、呼びかけたところ、26日までに7球団、14人の選手から自主的な申告があった。
　NPBのリリースによると、この14人は、いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にかからない2022年2月以降の案件だという。公訴時効が過ぎた自主申告は、公表の対象としていないが、「必要に応じて調査することにいたします」とした。そして自主申告した14人の氏名の公表や処分については「各球団において、申告内容を精査・確認した上で、適切に対応してまいります」という方針を示した。　
　つまり氏名の公表と処分については、7球団それぞれの判断に委ねるというのだ。　
　現段階で氏名公表及び処分を発表した球団はない。まだ各球団の方針は不明だがNPBが「球団に委ねる」という判断を下した以上、週刊誌などにスッパ抜かれない限り、氏名を公表したくないのが本音だろう。処分も内々に済まされて発表されない可能性は十分にある。
　だが、一方でオンラインカジノ利用の不名誉な第1号となったオリックスの山岡は氏名を公表され、コンプライアンス違反として活動自粛が発表された。この対応の違いにSNSやネット上では「なんで公表されないの？」「山岡だけが生贄なのか」「山岡は気の毒」「平等じゃないとあかんやろ」「ちゃんと各球団が責任持って公表すべき」など、NPBが示した方針へ批判が殺到した。
　ただ山岡のケースと今回の14人のケースに違いはある。山岡は自主申告ではなく、山岡のオンラインカジノ利用に関する情報を入手したNPBからの調査依頼が発端。NPBが、どこから情報を得たのかは明らかになっていないが、山岡は過去に海外でのカジノのライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加していた事実を認めた。その後、NPBの顧問弁護士が、直接、山岡をヒアリングし、オンラインカジノの利用の事実を確認している。山岡はオンラインカジノを違法だとは思っておらず、利用したオンラインカジノは、「野球を含むスポーツを対象にしたものではありませんでした」という。
　球団は山岡に「違法性の認識の有無に関わらず、社会的影響力の大きいプロ野球選手としての自覚を欠いた行動であった」との見解を伝え、当面の間の活動自粛を命じた。今回の14人は自主申告だったが、「違法性の認識の有無に関わらず社会的影響力の大きいプロ野球選手としての自覚を欠いた行動であった」であったことは変わらない。そう考えると、自主申告であっても、球団の処分の対象であり、利用頻度や賭け金の大小にかかわらず、山岡と同様に氏名は公表すべきだし、なんらかの処分は下すべきだろう。