「オリ山岡だけが生贄なのか」衝撃の7球団14人のオンラインカジノ利用の自主申告も「公表、処分は各球団の対応に委ねる」NPB方針にSNS、ネットで批判殺到

　SNSやネットでは、NPBが、公表か非公表かを決め、処分のガイドラインを示すべきだとの意見が多勢を占めた。
「ある程度の人数、過半数以上のチームが該当する事案なので処分は各球団に委ねるとかではなく、NPBが一律で処分を決定すべきではないでしょうか」
「自己申告したから許されるのではなく、氏名公表で一定期間の対外活動自粛程度のペナルティは必要ではないか」
「球団によって処分内容に齟齬があると、話がすり替わって思わぬ方向に発展しかねない。各球団に判断を委ねるより、NPBが一括して処分を検討するのが望ましい」
「処罰はNPBとして一括でやるべき。 使った金額や回数で量刑を決めるべき。 特に常習性が認められた場合は刑事罰も有り得る重罪。 しっかりと対処して欲しい」
　一方で「初犯に関しては心広く見守ってあげても良いと思う」「正直に申告しただけ救いがあると考えるべきか。 その人たちは二度と過ちを犯さないだろう」と、今回のNPBの判断に理解を示す意見もあった。
　NPBでは、今回の行為は、野球協約の第180条で禁じている「野球賭博」に当たらないとの判断を下しているため、処分の対象ではないという。野球協約の第60条で定めている「不品行」に抵触する可能性があるが、過去には社会的な違法性が問われたケースでなければ処分は下していない。1997年に起きた“脱税事件”でも、当局に起訴されたことを受けて、第60条違反を適用し、出場停止、制裁金の処分を下している。
　1月末にオンラインカジノの利用が発覚した卓球の東京五輪銅メダリストの丹羽孝希は、賭博罪で書類送検され、略式起訴での罰金10万円を命じられた。丹羽は所属していた卓球Tリーグの岡山リベッツを1月30日に契約解除された。だが、今回、自主申告した14人は、当局からの捜査対象にはなっていない模様。そのことからNPBは処分の対象としていないのかもしれないが、多くのファンが指摘しているようにコミッショナーが一定の指針を各球団に示す必要はあるだろう。
　またSNSやネットでは、NPB及び球団からの違法行為や、反社会的な行為に関する選手への啓蒙、モラルの周知徹底の必要性を求める声も多かった。子供達に夢を与えるプロ野球選手の社会性、意識の向上だ。
　社会的な影響力の大きいプロ野球選手は「違法だとは知らなかった」では済まされない立場にあることを自覚せねばならない。SNSでは「これは氷山の一角では？」という推測もあった。7球団14人で収まるのか、それともさらに自主申告をしてくる選手が増えるのか。NPBは「なお本日以降も、日本プロ野球選手会とも協議しながら、当面の間、自主申告を受け付けることといたします」としている。