「罪の意識はあるのか？球界の危機だ。再発防止の啓発のためにも氏名は公表すべきで厳罰を科せ！」球界大御所がNPBと各球団が“だんまり”を決めるオンラインカジノ問題に緊急提言

　NPBが7球団14人からオンラインカジノ利用の自己申告があったことを発表したたが、氏名公表や処分の決定を各球団に委ねた問題が波紋を呼んでいる。オリックスは山岡泰輔（29）の利用を明かして活動自粛処分を下したが、現在のところ氏名公表及び処分を下したことを発表した球団はない。巨人OBでヤクルト、西武で監督を務め、ロッテGM経験もある広岡達朗氏（93）は「罪の意識はあるのか？球界の危機だ。再発防止の啓発のために処分は公表すべきだ。厳罰を科せ！」と緊急提言した。

「コミッショナーや球団フロントは違法性をいつ認識していたのか」

　オンラインカジノ問題が球界を揺るがしている。オリックスが2月21日に山岡が「違法とは知らず」海外で合法的にカジノライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加していたことを明かし「違法性の認識の有無に関わらず、社会的影響力の大きいプロ野球選手としての自覚を欠いた行動であった」との理由でコンプライアンス違反として当面の活動自粛を命じたことを発表した。
　同時にNPBが各球団に「「所属選手及び監督・コーチ、スタッフなどが過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう」と調査を依頼。27日にオリックスの山岡を除く7球団14人から自主申告があったことを発表した。いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にかからない2022年2月以降の案件だという。だが、球団名や氏名は公表せず、今後の氏名公表や処分については、各球団の判断の委ねる指針を明かした。
　各球団のフロントは、この件について概ね口を閉ざしており、今後、司法当局の捜査が及ばない限り、公表及び明らかに不自然な2軍落ちなどで処分がわかるような形でペナルティを科す可能性は低いと見られている。
　NPBでは、今回の行為は野球協約の第180条で禁じている「野球賭博」に当たらないとの判断を下しているため、コミッショナーの処分の対象ではないという。
しかし、自主報告ではなく司法の捜査の過程で名前があがったと考えられるとはいえ、山岡だけが「生贄」のようになったため、SNSやネット上では「不公平」「一律でNPBが公表すべし」などの批判の声が殺到する状況となった。
　その中で緊急提言を行ったのが球界大御所の広岡氏だ。
「そもそもコミッショナーも各球団の経営、フロント陣もオンラインカジノがどういうものかを理解していなかったのではないか。最近になって違法性がクローズアップされたが、これまでは違法だと認識がされておらず、選手に周知徹底していなかったのではないか。今の段階でも罪の意識がないのではないか」
　3年の公訴時効が過ぎた自主申告は公表の対象としていないが、広岡氏が言うように果たして「違法だから手を出すな」の周知が、各球団、監督、コーチ、選手にいきわたっていたかは疑問だ。